東海大学［九州キャンパス］では、来る12月8日（土）9：30から、本学熊本キャンパスにて「第18回 アジア農業シンポジウム」を開催いたします。

本シンポジウムは、九州東海大学農学部（現・東海大学農学部）開設以来の基本方針である「国際学術交流の促進」に基づき、アジア諸国における食料・農業問題をアジア全体で考えていくために、農業分野の研究活動の成果を共有し研究者間の交流を深めようと1982年から始まった国際会議です。これまで日本、フィリピン、タイ、シンガポールなどアジア各地で開かれ、2013年の前回会議（第17回）も、本学熊本キャンパスが会場となりました。

18回目となる今回のテーマは、「災害が農業に及ぼす影響」。基調講演に蒲島郁夫熊本県知事を迎え、2016年に発生した熊本地震が農業に与えた影響や、アジア諸国での地震や津波といった自然災害と農業との関係などについて、本学やタイ、インドネシアの研究者、農業従事者、高校生らが具体的な事例を示しながら口頭発表やポスター発表を行うとともに、アジア地域における農業の将来展望について考えます。

また、同日11:00から、本学熊本キャンパス本館６階中会議室にて、パジャジャラン大学、ボゴール農科大学（ともにインドネシア）と本学との包括協定調印式も執り行われる予定です。

本学では、総合学園としてのリソースを活用し、集いと交流を通して教育・研究の成果を広く社会に還元し、よりよい地域社会づくりに貢献したいと考えています。本シンポジウムも、そうした本学の考えを体現するものです。

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